“ごし”



そのうち “デタラメさ” が知れ渡るマスコミの体質
( いつまで 「テレビ・新聞」 はウソを隠し通すのか! )
日本のマスコミは国の政治を反映しており
“偏向マスコミは国の偏向の裏の顔”
    木を報じて、森を報じない 「日本のマスコミ」

 1年間を通じ365日、1日として何もニュースがないということは100%ない。 毎日、国内・外政治、行政、外交、近隣諸国との問題、 「政治家・官僚」 が関わる汚職、教育問題、マスコミ問題、食問題、社会問題、犯罪、事件( この事件などについては三浦和義のロス疑惑のように再び噴き出す事件もある )、事故、火災、不順天候、世界情勢、宗教問題、いろいろな団体の問題、 「発明・発見」 、経済問題、司法判断問題、訴訟問題、企業問題、・・等々数えあげたらきりがない。 これらを全て拾い出すと、いろいろなニュースが、毎日少なくとも最低200件以上は数えられる。
 果たして、日本のマスコミが、国民に知らされるべきニュースをこの中からどれだけ流しているか?
 NHKや民放テレビ各社が、これらのニュースの中から、どれを選択して報じているかを調べれば、日本のマスコミがいかに偏向して問題が多いかが分かるはずである。

 H20年1月の新聞の投書欄に、 「報道番組の姿勢の見直しを」 というNHKなどのニュース報道について大いに問題とされた内容の中に、
 英国のBBCや米国のCNNといったニュース主体の放送局とは視点が多少違ったとしても、貴重な時間帯を使って世の流れを伝えるという意識があれば、新幹線から降り立った帰省客に 「何をしましたか。 楽しかったですか」 と聞くことが、ニュースなのかどうかは分かるのではないか。 BBCやCNNの報道スタイルは実にスピーディーでスマート。 時間を有効に活用し、視聴者を飽きさせない。 一方、NHKなど日本のニュース番組では、複数のアナウンサーが登場し、番組内で内輪話やあいさつも見受けられる。 しかし、そんなものは放送前に済ませてほしいものだ。 世界中の出来事が、すぐに私たちの生活に影響を及ぼすとの認識にたち、使命感を持って、一本でも多くのニュースを伝えられるよう報道姿勢や技術の見直しをしていただきたい。
 と、いうのがあったが、日本のNHKや民放テレビのニュースなどの内容は、余りにもお粗末さが目立ち、ニュースの内容が他の番組の内容と似通った要素を含み、本来のニュース報道としての使命が果たされていない。 ( ⇒この典型が以前、NHK総合テレビの19時のニュースで流した 「ぺ・ヨンジュンさんが、ロケ中にケガをしました」 などという内容ではないか )

 アメリカのCBSの 『ニュース・スタンダード』 の有名な一節に 最も重要なことは、事実を扱うわれわれの放送と、フィクションやドラマを扱う娯楽番組との間に、可能な限り鋭い線、なぜこれほどまでにと思われるほど鋭い線を引くことであるというのがあるが、日本のメディアの流すニュースには、このような厳格な姿勢が全く欠けており、ニュースと娯楽番組の区切りがなされていない。 なぜ、このようになったのか?

 1980年代になって、日本のテレビ界でも 「報道の時代」 といわれるようになった。 「ニュース戦争」 と呼ばれるほどに取材合戦は激しくなり、ニュースの時間枠はそれ以前と比べて格段に増えてきた。 民放テレビでは 「金ばかりかかって元が取れない」 と言われたニュースが、営業面からも成り立つようになってきた。 多メディア、多チャンネル化の中でニュース専門チャンネルも出現してきた。 それと同時に今まで経験しなかったような問題が顕在化してきた。

 その一つが過度の視聴率競争である。 テレビ局のキャスターやプロデューサーだけでなく、現場の記者たちが視聴率を気にし始めた。 結果、リポートはセンセーショナルになり、スタジオはキャバレー並みとはいかなくとも、派手になってしまった。

 コンピューター・グラフィックスが取り入れられ、音声が強調されてBGMがニュースの全編で流されるようになった。 業界用語で 「完バケ」 と呼ばれる映像・音声・ナレーションをあらかじめ効果的に編集してしまう手法がニュースの中でも頻繁に使われるようになった。 こうした激しい変化の中で、冒頭に引用したニュースとフィクションとの間に引かれるべき鋭い線が、極めてあやふやになってきたのである。 それと、これらの要素が幾分あると思うが、NHKやその他の各民放テレビのニュースなどは、国民に伝えて当たり前のニュースの配信が行われていない。
 日本の 「テレビ・新聞」 が日本の領土が侵略された 「竹島・北方領土」 を無視し続け、さらに、近年まで日本人拉致問題を無視し続けて、思考停止の状況の 「反戦・平和」 ばかりをことあるごとに流しつつげる姿勢は、間違いなく将来の日本を危うくする であろう!
 そのマスコミであるが、大東亜戦争( 太平洋戦争 )中に盛んに “嘘” の戦況を流し、戦争に加担していたのも、今の NHKや朝日新聞 などの大手偏向マスコミである。

 日本のマスコミが、デタラメな組織であるというのは、H18年7月、北朝鮮のミサイル発射騒動の前に北朝鮮を訪問し、ミサイル発射の最中も滞在し、北朝鮮の言いなりの報道を行った日本の大マスコミ集団 に象徴される。
 それは以下のマスコミ7社である。

 テレビ東京、フジテレビ、NHK、TBS、読売新聞、朝日新聞、共同通信

 さらに、地方紙にニュースを配信する共同通信社から、その配信を受けてそのまま記事にして新聞を作る地方紙にも全く同じことが言える。

 H18年の4月、共同通信は 「共同通信加盟社」 に呼びかけて集まった、産経新聞を含む地方紙の23社の社長( 産経は役員 )と共に、各地の地酒持参で北朝鮮を訪問している。 拉致被害者家族の気持ちを踏みにじるこの行為 は、共同通信社が 「共同通信・加盟社」 に呼びかけたものであるが、これに呼応する産経と地方の新聞社にも呆れて何もいえない。 この一行と北朝鮮の上層部との会談の内容は、共同通信が北朝鮮側の論評を北朝鮮のスポークスマンよろしく各社に配信している。
日本マスコミ社長団が万景台( 金日成生家 )訪問



 北朝鮮の国家元首にあたる金永南キムヨンナム最高人民会議常任委員長は14日、平壌の万寿台議事堂で共同通信・加盟社代表団( 団長・石川聰共同通信社長 )と会見し、2002年の日朝平壌宣言を 「国交正常化のための里程標」 と位置付け、同宣言をもとに拉致問題など日朝間の懸案解決を図らねばならないとの見解を表明、対話と関係改善に強い意欲を示した。 1998年の就任後、金委員長が日本メディアとの会見に応じたのは初めて。

 日朝交渉の責任者である宋日昊ソンイルホ日朝国交正常化交渉担当大使は13日、対話の意欲をにじませながらも拉致問題など懸案で原則論を貫く姿勢を示した。 しかし金委員長は北朝鮮ナンバー2として平壌宣言が有効であることをあらためて確認し、停滞している日朝関係を動かしたい意向をより強調したといえる。

≪共同通信 加盟社≫
北海道新聞|室蘭民報|河北新報|東奥日報|デーリー東北
秋田魁新報|山形新聞|岩手日報|福島民報|福島民友新聞
産業経済新聞|日本経済新聞|ジャパンタイムズ|東京新聞
下野新聞|茨城新聞|上毛新聞|千葉日報|神奈川新聞
埼玉新聞|山梨日日新聞|信濃毎日新聞|新潟日報|中日新聞
名古屋タイムズ|中部経済新聞|伊勢新聞|静岡新聞
岐阜新聞|北日本新聞|北國新聞|福井新聞|富山新聞
北陸中日新聞|日刊県民福井|京都新聞|神戸新聞|奈良新聞
大阪日日新聞|山陽新聞|中国新聞|日本海新聞
山陰中央新報|四国新聞|愛媛新聞|徳島新聞|高知新聞
西日本新聞|大分合同新聞|宮崎日日新聞|長崎新聞
佐賀新聞|熊本日日新聞|南日本新聞|沖縄タイムス
琉球新報|スポーツニッポン新聞東京|スポーツニッポン新聞大阪
報知新聞|日刊スポーツ新聞東京|日刊スポーツ新聞大阪
デイリースポーツ
 
( 中央日報 )2006年 04月 20日

 北朝鮮を訪問した日本マスコミ社長団が14日、故・金日成キム・イルソン主席の生家である万景台マンギョンデを訪問し、記念撮影している共同通信と加盟者代表団のご一行様。 この記念写真の翌日、4月15日は金日成の誕生日。
 金日成が生まれたのは1912年4月15日。 北朝鮮は同年を元年とする 「主体チュチェ年号」 を制定、誕生日は 「太陽節」 として国家最大の記念日としている。
 万景台訪問は北朝鮮から強制されるスケジュールなんだろう。 「日本側が希望したわけではない」 と言い訳 するのかもしれない。 平壌に支局を開設したいと希望しているマスコミがあるそうだが、結局、この万景台訪問と同じで、北朝鮮から強制された記事を垂れ流すだけ になることは目に見えている。

 かつて赤旗の平壌特派員だった萩原遼さんは、友党( 当時 )である共産党の記者であるにも関わらずスパイ扱いされ最終的には強制退去させられている。

 16日の横浜での講演でも、横田早紀江さん、増元照明さんはこの 「共同通信ご一行様」 の訪朝を厳しく批判 した。

 写真、黒丸の位置にいるのが共同通信社の石川聰社長。 その右隣の黄色いネクタイの人物が西日本新聞社の多田昭重社長。


共同通信社が、北朝鮮の平城にH18年、9月1日に支局を開設するという。 これにあたり同社の後藤謙次編集局長が開設理由について 「北朝鮮の実情を内外に伝えることが報道機関の使命であり、現地から正確な報道に努める」 としているが、北朝鮮の情報統制下のもと、このコメントほどバカげたものはない。 また、平城支局は “全員が現地採用の朝鮮人で、日本人はゼロ” ということからも、正確な報道とは縁のないものになるのは間違いない
 このようなマスコミの実態の中で、H18年、8月15に公約通り靖国参拝を果たした元小泉総理が、記者団からの質問で、この日の参拝について答えていたが、 「いつ行っても、こういう騒ぎをしようとする勢力」 があるから …… と、答えていたが、この勢力はマスコミでは、NHK及び民放テレビ各社、新聞各社、それに新聞社に配信している共同通信社が申し分なく該当している。

 その中の一つ、H18年7月20日( 所によっては21日 )の日本経済新聞( 系列にテレビ東京 )の朝刊の一面に、 「昭和天皇合祀に不快感」 「A級戦犯巡り靖国参拝中止」 「それが私の心だ」 という全くの 「中国・韓国」 が “思うところの見出し” で、 元宮内庁長官、故富田朝彦氏の 「メモ」(?) の一部なるものが、あたかも昭和天皇のご発言のように平気で堂々と載せられている

 この時期を考えると 7月20日は日経新聞社員によるインサイダー事件の強制捜査の日 であり、この20日にスクープを持ってきている。

 それと問題は、日本経済新聞が8月15日に小泉総理が参拝するであろうことを見すえ、 「中国・韓国」 の立場で 「靖国参拝否定」 の国会議員や日本の財界をはじめとする経済人、それに 「人権市民団体」 、文化人などの靖国参拝反対者に同調する形で突然報じたことである。 しかし日本経済新聞社は、この 「メモ」 を独占し、弁護士に預けたままで、全部を公開する腹はなく、このメモの真実性は全くない。 このような姿勢を取り続けるのも 「日本のマスコミ」 である。





 (1) 捏造と独占 ~ 新聞業界の病理
 (2) 北風と朝日
 (3) 姉歯の設計、朝日の報道
 (4) 社会不全の元凶は 「マスコミのごまかし」 にある
 (5) 「巨悪」 の報道
 (6) ☆捏造? 妄想? するマスコミ
 (7) 援助交際などというコトバを使うな!
 (8) 警察官を死なせたマスコミ
 (9) 角界野球賭博報道
(10) 反安倍リベラル左派マスコミの暴走が加速
(11) 「東京決定」 に朝日の誤報
(12) 「悪い自衛隊」が貢献したカンボジアの橋
(13) 「難民受け入れない、冷たい国」 のウソ!
(14) 日テレ炎上! レディー・ガガ発言を 「超訳」 してしまう業界構造