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Sept. 18, 2014



     メディアが報道しない権利を行使する国


 り さんavex

 日本のテレビ番組はあまりにもくだらない。 バ。 やたらと食べ、食べ物に関する質問に答え、食べ物を見せる。日本のテレビ番組の90%がこんな感じだ。




まるで韓国の走狗? 朝日新聞よ「恥を知れ」
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“ごし”
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よ 他
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【東日本大震災】日
 
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   etc.
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毎日新聞社会部記者の 徴用工 ツイート炎上
鹿
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反日日本人の発言を垂れ流すNHK
~安保討論に自衛隊を侮辱した 大江健三郎 を出演させたNHK~
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NHK

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1970年10月21日に、朝日新聞の広岡知男社長は新聞協会主催研究会で 「中国の意向に沿わない記事は書かない」 と明言しています。 朝日新聞は人民日報と提携しています。 人民日報とは、中国共産党中央委員会の機関紙です。 中国共産党の 「国営プロパガンダ機関」 である 「新華社」 の日本支局は、朝日新聞東京本社の社屋内にあったことがあります。

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何処までも汚い朝
 
  
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宿
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調
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[]

 
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《おまけ》
 

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天下の“暴論”


 『経済大国も見せかけで、実は実体のないバブルだった』 …と新聞は日本経済の現状をこきおろしていたが、その新聞自体もまたバブルの繁栄であるのだから笑っちゃう。
 こないだもテレビのクイズ番組で、日本の新聞の発行部数は世界有数だと自慢していた。
 かつては新聞王国を誇っていた米国の日刊新聞発行部数は4,830万部なのに対して、日本は7,040万部。 人口比率を考えれば、これは相当な数字だ。
 だが、この膨大な新聞発行部数は、日本独特の宅配制度によつて支えられていることを指摘したい。 もし、日本の新聞が欧米の新聞同様に、読者がいちいち新聞スタンドに行って買わなければならないシステムになったとしたら、7千万部なんて発行部数が維持できるかどうか。
 維持できるかどうか?なんてものじゃない。 今の半分もいかないだろう。 テレビには休みがないのに、新聞にはやたらに休刊日がある。
 日本の新聞は 「インテリがつくって、やくざが売っている」 と陰口をきかれているけれど、あれは売っているというより押しつけているといったほうが正しい。
 欲しいと思う人がその都度、財布を開いて金を出して買う、いつもニコニコ現金商売、これこそほんとうのビジネスというものだ。
 その意味からも、マトモな商売をしている新聞は、スタンド売りで勝負しているスポーツ新聞やタブロイド版の夕刊紙のほうではないか。
 読売や朝日や毎日などは三大紙などと称して、スポーツ紙を見下しているけれど、ほんとうの商売をしているとは思えない。 ギネスブックに発行部数が掲載されたとかいってはしゃいでいるようだが、あんな数字こそバブルだ。
 スタンド売りだけで、スポーツ紙と一騎打ちの勝負をしてみたら、三大紙といえども、楽勝とはいくまい。
 ということは、日本人は宅配制度のおかげで、ほんとうは買いたくもない、買う必要を感じていない新聞を毎日毎日、ムリヤリ買わされているということに他ならない。
 読売新聞1406万部、朝日新聞1212万部( 世界の新聞の発行部数2005年 )、ものすごい数字だが、ほんとうにこれだけの新聞を日本人は必要としているのだろうか。
 NHKの生活時間調査によると、日本人が一日に新聞を読むのについやす時間は、平均30分弱だそうだ。
 30分では20ページも30ページもある新聞を隅から隅まで、どころか、半分だって読めやしないだろう。
  「新聞で確かな情報豊かな選択」 という新聞週間の標語が何年か前にあったけれども、たった30分間で 「豊かな選択」 が可能だろうか。
  「確かな情報」 なのか、不確かなのか、それを確かめるためにも30分は短すぎる時間だ。 もっというなら、ごく普通のサラリーマンはそんなに 「豊かな選択」 や 「確かな情報」 を必要としていないのではないか。
 サラリーマンが求めているのは 「面白い情報」 であり 「手軽な選択」 ではないのだろうか。
 いま、スポーツ紙が面白いといわれている。 実際に、スポーツ新聞は軒並み、部数をグングン増やしている。
 100万部を超える発行部数のが何紙もある全国紙にくらべるとまだ少ないようだが、即売で勝負していることを考えると、これはスゴい数字だ。 大躍進といっていいだろう。
 その理由は、スポーツ紙がいっせいに社会面を拡張し、社会ダネから政治ダネまで積極的にのせるようになったからだ。
 これがなかなか読ませるのだ。
 中にはマユツバ的なのもあるみたいだが、とにかく面白い。 面白けりゃいいじゃないか、という思い切った切りロがいい。
 クオリティーペーパーを気取る全国紙の仰々しい紙面よりは、ずっと親しみがもてる。
 通勤のサラリーマンにとっては、スポーツ紙の 「面白い情報」 と 「手軽な選択」 のほうが現金を出して求める値打ちがある、というものだ。
 アミ棚やターミナル駅のゴミ箱に捨てられる運命にはあるけれど、そのかわり、しっかりと読まれている。
 ろくすっぽ読まれもせずにチリ紙交換に出される全国紙よりは、はっきり有用な存在である。
 スポーツ紙があれば全国紙なんていらないんじゃないか。 うんとヒイキ目にみても、今の10分の1もあれば十分だ。
 主婦にとっては、“テレビ番組表”と“スーパーの特売広告”があれば十分なのだ!
世界新聞協会の2005年の調査では、世界で最も新聞の発行部数の多い国のトップは中華人民共和国で9,350万部である。2位がインドの7,880万部、3位が日本で7,040万部と続く。4位は米国の4,830万部、5位はドイツの2,210万部であった。上位100紙の中、75紙がアジアの新聞で、上位10位中7紙が日本の新聞であった。
各国日刊紙の成人人口1千人当りの部数(2006年)では日本は631.7で5位、50位以内に中国、インド、米国は入っていない。






 新聞社に確実に利益 をもたらし、それゆえ、恐ろしい存在 となっているのは、何といっても池田大作名誉会長をトップに頂く 創価学会である
 「学会は池田大作の著作や関連書籍、雑誌をはじめ広告を大量に出してくれる新聞社の有力スポンサーです」 ( 新聞社OB )
 と同時に、創価学会の機関紙 『聖教新聞』 の印刷を大新聞や地方紙などに委託しているのである。
 「創価学会は、あえて印刷所を持たないで、新聞社に刷らせることで、利益を与える戦術 を編み出したのです。 この戦略は新聞対策としては卓越したやり方 です。 ですから、聖教新聞の創刊記念パーティーともなると、新聞社の社長が出席して挨拶します」
 というのはジヤーナリストの乙骨正生氏。 大量の広告出稿と印刷委託。 まさに骨がらみだが、その結果、いったいどんなことが起きているのだろうか。
 一番の問題はやはり政教分離 です。 かつての言論・出版妨害事件以来、しばしば問題になり、憲法に抵触するのではないか、といわれてきました。 そのことを新聞は報道しようとしない。 今、相撲協会が反社会勢力との関係を問われていますが、山口組系後藤組の元組長が手記で、創価学会との深い関わりを明らかにしています。 ところが、新聞は何ひとつ取り上げずに不問 に付している」
 まさに触らぬ創価学会に崇りなし。 その一方。
 「新聞が恐れるのは、“弱者”と“差別”です」
 というのは、百地章日大<法学部教授である。
 「新聞では、弱者が正義であり、弱者が強い。 そして差別といわれるだけで萎縮してしまう風潮があります。 例えば、人権擁護法案を巡る報道を見ても、被差別部落問題には触れない。 相変わらず同和問題は新聞にとってタブーであると認識させられます。 確かに歴史的に部落差別が存在したことは事実ですが、現在もかつてのような差別が果して存在しているのだろうか。 すでに経済問題に関しては、国の様々な施策によってかなり解決したといわれています。 しかし、そうした率直な疑問を呈するだけで、差別論者とのレッテルを張られてしまう?新聞はそれを恐れてハッキリ言わない」
 百地教授によれば、現代の弱者とは、例えば派遣社員や身体障害者などもそうではないかという。
 「派遣社員などは自ら望んでそういう働き方をしている人もいるのに、新聞はそれをただ可哀相だという。 医療の介添えが必要な子供が果して普通学級に進学するだけが良いことなのか。 新聞は、普通学級に通うことは善であり、それを認めない行政はおかしいと言う。 しかしそれは本当か、と疑問を呈すると、どうして差別するのかと言われる」
 さらにいえば、拉致問題が世に知られることが遅れたのも、新聞の北朝鮮への恐れが原因 だと見る。
 「長い間、新聞にとって北朝鮮批判はタブーだった。 産経新聞以外の新聞は拉致問題に触れなかったから、この問題は広く知られることもなく、誰も取り組もうとせずに進展がなかった。 国も新聞も動かなかったため家族会の皆さんが必死で動かざるを得なかった のです」 ( 同 )
 社会の木鐸としての役目を放棄した、といわれても仕方がないが、それにして。 も昨今、新聞は果して木鐸たりえているのだろうか。
 「近頃新聞で世論調査が増えているのは、取材力が落ちて、ちゃんとした特ダネを取ったり真相を書けなくなったからだという指摘もある。 世論調査なら科学的調査の体裁を取り繕って一面トップを埋められます」 ( 先の河内氏 )
 今、新聞は何を恐れるのか。 激しい変化のなか、 影響力を失いつつある、 わが身のことではないか。









( 2016.04.20 )
熊本地震
輸送支援のオスプレイ叩きに被災者から批判の声
報道こそ 「露骨な政治的パフォーマンスだ」

 熊本地震で、輸送支援に当たっている在日米海兵隊の垂直離着陸輸送機MV22オスプレイの活動を、複数の日本メディアが批判的に報じたことに、被災者から怒りの声が上がった。 「政治利用」 や 「パフォーマンス」 などと断じる記事こそ、イデオロギーを背景とした政治利用ではないかという憤りだ。
「今日の新聞を見て、本当に腹が立った。 われわれ被災者が怒っているということを、知ってもらいたい。 自分たちこそ 『露骨な政治的パフォーマンス』 をしているのではないか!」
 19日、熊本県甲佐町の団体職員、北川和彦氏( 63 )は、配達された地元紙を手に声を震わせた。

 記事は共同通信が配信した 「『露骨すぎ』 身内も批判、同盟PR、安全性宣伝か」 との記事だ。 「オスプレイの安全性に対する根強い懸念の払拭につなげたいの思惑が透けてみえる」 などとオスプレイの活動を批判的に報じている。

 これだけではない。 朝日新聞は 「必要性 疑問の声」 「『政治的な効果』」 などの文言を小見出し( 文中の見出し )に取り、 「今回の救援活動に必要なのか」 「災害派遣での実績作りを急いだ」 と報じた。 毎日新聞もインターネットサイトで 「オスプレイ物資搬送 『政治利用』 の声も」 との見出しで伝えた。

 オスプレイは、ヘリコプターが持つ垂直離着陸やホバリング( 空中停止 )機能と、固定翼機の速度や長い航続距離といった双方の長所を併せ持つ。 道路網が寸断されたなかでの支援活動には大きな力を発揮する。

 そうした利点に目をつぶった記事に、批判が噴出した。

 自民党の長尾敬衆院議員は自身のツイッターで 「正直言ってとんでもない記事です。 朝日新聞の皆さん、オスプレイの活躍を見て、実績作りだなどと感ずるの御社だけですよ。 本当にお気の毒ですし、そのイデオロギー論争に一般国民を巻き込まないでください」 と断じた。

 批判は野党側からも出た。

 熊本県議の浜田大造氏=民進・県民クラブ=は 「性能のよいものが支援することはよいことだ。 オスプレイは米軍の最新鋭の飛行機で、飛行実績を重ね、信頼を得ていくことも理解できる。 中国への抑止力確保の点からも重要だ。 共産党などは反対するかもしれないが、このような非常時にとやかく言う人の方がおかしい」 と語った。

 そもそも、日米同盟がある以上、被災地支援に利用できる米軍の航空機を使用するのは当たり前で、政治的な判断を必要とするのも当然だ。 オスプレイ投入を政治利用と腐し、自衛隊の存在そのものに否定的な勢力の論法だと、自衛隊の災害派遣も、自衛隊を正当化する政治利用だということになりはしないか。

 これまでもオスプレイは沖縄県の普天間飛行場への配備時など、執拗な批判にさらされてきた。 しかし、物資輸送をはじめ、災害発生間もない被災地のさまざまな需要に応じるため、オスプレイを活用しない理由はない。 主力輸送ヘリCH46と比べ、速度は約2倍、航続距離は約4倍で、積載量も約3倍といずれの性能も上回るからだ。

 救援活動での活躍は、 ことさらオスプレイの危険性を強調し、 過剰ともいえる議論をリードしてきた一部メディアにとっては “不都合な真実” になりかねない。 しかし、 露骨な反対運動のアピールは、 逆に被災者や関係者の怒りや失望を買うだけではないか。





( 2014.01.24 )

  





 これまで何度か、 「報道テロ」 という言葉を使ったことがある。 朝日やNHKが特定の意図を以て、度を越した偏向・捏造報道を行ったことがあるからだ。 たとえば平成17年( 2005 )1月12日、朝日は 「安倍・中川NHK政治介入疑惑捏造報道」 を行った。 一面から社会面までほぼ全紙面を使い、平成13年のNHKの番組に安倍晋三氏と中川昭一氏が政治的圧力をかけて内容を改変させたという内容で、日本にとって貴重な若手政治家2人を政治的に抹殺しようという犯罪行為だった。

 この捏造キャンペーンの嘘が暴かれたあとも 大がかりな報道テロが仕組まれ、4年前の民主党政権誕生につながった。 その証拠に 鳩山政権で9回、菅政権で8回、野田政権で4回の強行採決があった がメディアは問題にせず、なかでも平成22年5月12日に 衆議院内閣委員会で公務員の国籍条項を廃止する国家公務員法改正案が強行採決された時は、三宅雪子の転倒演技に報道が集中し危険な法案の中身も強行採決も報道されなかった

 特定秘密保護法案は審議時間も民主党政権時代より遙かに多いのに、強行採決という嘘を振りまいた 読売、産経以外のほぼ全てのメディアが、特にTVは悪質な印象操作と偏向報道で、国民の知る権利を侵害し続けたのである。

 ところが、最近はインターネットの急速な普及により、そんな報道テロの暴力が防がれるようになった。 メディア情報の受け手が個々にそれぞれの受信スキームを備え出し、マスメディアの報道も多くの情報のなかの一つとして精査されるようになった。 受け手がそれぞれの方法でメディアリテラシー能力を高めたので、情報の送り手の意向どおりにいかなくなったのである。 皮肉なことに、報道テロを行ったメディアの世論調査に、そんな結果が反映される。安倍内閣の支持率低下と大騒ぎしても、内閣支持率が50%( 読売 )と46%( 朝日 )であるのは、国民がメディアの報道テロを防止している証拠である。




 しかし、それでも懲りない朝日は、12月初旬からアンケート調査を行っていた電子版の特定秘密保護法案特設ページの集計で 恥の上塗りをする情報操作( 前科あり )まで行った 12月4日頃から賛成に投票しても画面に反映されず、反対の升目をクリックすると即座に反応して意見も書き込めた。 その結果でも、賛成が13000以上で反対が3000と大差がついた。 他のWEBアンケートでも、賛成が大幅に反対を上回る結果となった。

 おまけに法案成立後の12月9日の安倍首相の記者会見生中継では、3年前の尖閣沖支那漁船衝突事件について訊かれた首相が、 「菅政権が隠したあの漁船のテープは、もちろん特定秘密には当たりません。 ( 中略 ) 誰がその判断をしたのか、明らかではありませんね。 菅総理なのか、仙谷官房長官なのか、福山官房副長官なのか。 本来公開すべき、国民の皆様にも公開をし、世界に示すべき情報を ( 中略 ) 公開しなかったという間違った判断をしたのは誰か。 このことも皆さん分からないではありませんか」 と答え出した時、全ての民放局はCMに入り、首相の言葉を伝えなかったのである




 そして、各メディアは安倍内閣の支持率を下げるように必死に努力をしていた。 12月5日、NHKのニュースウオッチ9はイアン・ブレマーという反日的な政治学者を引っ張り出し、 「中国は大国だから日本は逆らうな」 「安倍首相は靖国神社に行ってはいけない」 という言葉を引き出す。 TBSのサンデーモーニングは12月8日に、 「集団的自衛権とはまさに戦争をすることですから」 と印象操作をする。 このようなメディアの総力挙げた偏向・歪曲報道の嵐のなかでも、賢明な受け手は情報操作に流されることはなかったのである。

 それでも朝日は12月11日の天声人語で、恨みがましくネチネチと下品な文章で当たり散らした。 「客席に背中を向けるときはベロを出していても、客を泣かせなけりゃいけない」 という六代目菊五郎の言葉を持ち出し、 《 特定秘密保護法の成立を聞かれ、 「私自身がもっともっと丁寧に時間をとって説明すべきだったと反省している」。 ただ六代目ほどの名優とはいかないから、 「反省」 がどんなものなのか透けて見えてくる 》と記者会見を批判した。





記者クラブなんてアホみたいなもの止めろ! それから馬鹿丸出しの質問する記者、レポーター出てくんな! レベルの低い情報番組の垂れ流しが物語っている。
記者のレベルが、極めて低い。 官邸の記者会見の質問内容は、耳を疑いたくなるほど、低レベルである。 真実を報道せず、自分達の都合の良い記事のみ、掲載している。 企業( スポンサー )、政府の都合の良いことは、報道するが、反骨ある記事は、皆無である。
真実から外れた報道をしても、まったく咎められない。 自由すぎると思う。 「コメンテーター」 という名のくだらない評論家の意見は要らない。
公開度が低いのはマスコミの取材力、努力が低いからでは? 芸能人のプライベートを暴こうとはするが政治、教育、外交、何より日本の歴史等の見識が低いと思う。
記者や報道機関の不都合なことは隠蔽し( 赤信号 みんなで渡れば怖くない。 傷はみんなで舐めあおう )、スボンサーでない企業、一般国民に対しては、パワーハラスメント、言葉の暴力を浴びせる。 これが、報道の自由か! 問答無用、相手が謝罪するまで、虐め倒す、弁明の余地なし。
スポンサー、大手芸能事務所などの力関係、利権絡みで報道しないケースはあるし、偏向報道は日常茶飯事だ。
スポンサーの意向に沿わない事は発信しないしできもしない。 自由度など無いに等しい。
うまく端折って発言を捻じ曲げる自由。 必要な情報を伝えない自由。 誇張する自由。
今、朝鮮人が新たに卑劣な歴史捏造をし、世界へ向けて英文でも発信してる。 だけどそのことを日本のテレビはまったくとりあげない。
『記者』 とは記名で記事を書ける人! 日本の 『新聞記者』 は正確には 『通信使』、要するに使いッ走り! だ。
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 雲仙普賢岳の火砕流の時に避難した家に土足で上がりこんで電気を盗み、警戒区域から出るよう要請した警察の言葉を無視して消防団員や警官を巻添えに殺したクズの仲間。

 阪神大震災の時に建物の下敷きになって助けを求める声を、ヘリコプター見物の騒音でかき消したクズや、まだ煙の立っている現場に降り立ち、被災者の 「そこには亡くなった方がいるので踏まないでください」 との声を無視し 「まるで温泉地に来たみたいですねぇ」 と言い放ったクズの仲間。

 女性を強姦同然の強引な色仕掛けでたぶらかして国家機密を漏洩させたくせに、悪びれもしないで 「不当な起訴で名誉を傷付けられた」 などと主張して裁判を起こすウジ虫の仲間。

 日航123便の事故の時に、より悲惨な死体を求めて駆け回り、お棺をまたぎ、あまつさえ棺のふたを開けて中を撮影しようとしたクズの仲間。

 新潟地震では山古志村に無断で入り込んだ挙げ句に被災者に混じって救助され、おまけに救援物資のパンを我先に食い散らかしたクズの仲間。

 オウム真理教に情報を流し坂本弁護士一家殺人を幇助、松本サリン事件の時なんて、あれほど河野さんを犯人扱いしたのに、真相が明らかになったらすべて警察の所為。 アレで責任をとってやめたマスゴミの人間なんて一人もいない。

 戦後の混乱の中で、闇市で物を買うことを拒否して餓死した裁判官はいたが、マスゴミの人間でそのように清廉潔白な人間は一人もいなかった。

 政治家や役人の不祥事には辞職を要求し、民間会社の不祥事でも社長の辞任を求めるのに、自社の不祥事では担当者の出勤停止1日。 形だけの処分で、その後は社長に昇格した者までいる。

 人殺し、酒飲み運転、少女買春、脱税、放火、詐欺、痴漢、泥棒、 暴力、痴漢、下着泥棒、なんでもあり。

 捏造記事なんて星の数ほど。 自分の会社の社長の息子が麻薬をやっても知らんぷり、再販制度を批判するくせに、自分たちの再販制度はしっかり維持を主張する。

  そういうクズどもの何が 「社会の木鐸だ」、何が 「正義だ」!



( 2018.06.09 )

  



献花台の前で座り込む記者陣
 「献花しに来た人の邪魔なってる」 ──。

とあるツイッターユーザーの 「告発」 がきっかけで、報道媒体への批判が相次ぐ騒ぎになっている。


献花台の正面に脚立を放置?


東京・秋葉原の歩行者天国で2008年に発生した無差別殺傷事件は、18年6月8日で丸10年が過ぎた。 当日には現場となった交差点に献花台が設けられ、関係者らが手を合わせた。

 その様子を伝えるべく多数の取材陣も詰めかけたが、祭壇を訪れたというツイッターユーザーが8日、あきれ気味にこんな報告をした。
「秋葉の献花台なう。 まん前で取材ならともかく送信とか記事書きを座りこんで献花しに来た人の邪魔なってるマスコミはばかなのか?」
 添えられた写真には報道関係者とみられる人物が複数写っている。 記事を執筆しているのか、ある者は立ったまま、またある者は献花台の前の地べたに座り込んでパソコンをにらみつけている。 中には、首にカメラ機材をかけた男性が談笑しているような姿も確認できる。

ツイッターユーザーは
「献花台の正面に報道陣の脚立が置きっぱなしだったりで邪魔でしょうがありませんでした」
 ともつづっている。


他の目撃者からも苦言


 撮影はもとより、ネット環境の発達もあり、記者が取材現場でそのまま原稿を執筆したり、撮影した写真を編集部に送信したりするため、ノートPCで作業を始める、というのはそう珍しいことではない。 ただ今回は慰霊の場だ。 その行動は、さすがに顰蹙ひんしゅくを買うこととなった。

投稿は9日現在で2万1000リツイートされ、
「これはひどい。 被害にあわれた方とその家族に失礼だよ。 配慮がなさすぎる」
「SNSが浸透した社会では、マスメディアは情報を流すだけじゃなく、こうして流される立場でもある事を自覚しないといけませんね」
 と多数の苦言が呈されている。

 同じく、現場を訪れたという他のユーザーからも
「私も当日目の前で救命措置を施した者として、今日献花してきた。 マスコミは邪魔だったし、態度が悪い。 遺族が不快に思う態度は控えて欲しい」
「秋葉原の中央通りの交差点で、通り魔事件の献花をする人を、マスコミが待ち構えて群がってた(中略)犠牲者、被害者に配慮してそっとしておくって考えはないのかね?」
 と同様の指摘が上がった。




( 2019.06.20 )

 NHKMBS謝罪



芝生に置かれていたNHK-大阪報道(左)とMBSの脚立
 大阪府警の吹田署向かい側で地元有志が手入れしている歩道脇の植え込みにテレビ局のカメラマンらが脚立を立てたとして、付近住民がツイッターで憤りを露わにしている。

 カメラマンらには張り紙や口頭で注意したと写真や動画を投稿しており、指摘を受けたNHK、大阪・毎日放送(MBS)は、「迷惑をかけた」として謝罪した。


「植え込みは、近隣住民の有志が毎日お世話」

 両脇の歩道に挟まれたスペースに、芝生の植え込みがあり、そこに大小2つの脚立が立てられている。 よく見ると、 「NHK-大阪報道」 「MBS」 のシールが脚立に貼られていた。 夜でいったん帰ったのか、カメラマンらの姿はそこにはなかった ――。

 この写真は、吹田署の近くの住民の男性が2019年6月17日にツイッターに投稿した。
「この辺りの植え込みは近隣住民の有志(主に高齢者の方々)が毎日お世話をして手入れをされています。 そんな素晴らしい植え込みをマスゴミが脚立で踏み荒らしています」
 男性は、ツイートでこう訴え、 「NHK-大阪報道」 の脚立に抗議の張り紙をしたとして、その写真もアップした。

 吹田署では、拳銃強奪事件の容疑者が取り調べを受けており、マスコミ各社は、翌18日にも予想される容疑者送検の様子を撮ろうとしていたらしい。

 この日になると、各社のカメラマンらが午前中から集まり出し、男性は、別の脚立などを芝生に置くカメラマンらの姿が見えたとして、その場に行ってクレームを入れたことも明らかにした。
「通行の妨げになる歩道を避けた」
「立入り禁止の認識なかった」
 このときの動画もツイッターに投稿されており、住民の男性は、芝生にカメラの三脚も立てていたMBSのカメラマン男性に直接注意していた。

 近隣の人が手入れしている芝生を踏まないでほしいといった内容を話すと、カメラマンも、謝罪したうえで脚立や三脚を芝生から動かしていた。

 芝生の上には、白い紙のようなものが散らばっているのが見えるが、近くの事業所から飛んできたシュレッダーのゴミだという。 いつもは掃除されているが、マスコミが多すぎてできなかったのではとしている。




韓国びいきの左派マスコミと、怠慢レベルの保守マスコミ

 韓国生まれで世界的に大人気と紹介されるヒップホップグループ 「防弾少年団」。 「BTS」 と紹介されることのほうが多いでしょうか。

 彼らが絶賛被弾中です。 それは 「原爆バンザイTシャツ」。

 あるBTSのメンバーが、原爆のキノコ雲と、朝鮮人と思われる人々がバンザイする写真が描かれたTシャツを着た写真を、SNSにアップしていたことが見つかり、まるで広島や長崎への原爆投下を喜んでいるようだと日本のネット民は燃え上がります。

 Tシャツをデザインした韓国のデザイナーの主張をざっくりとまとめれば 「戦争終結により朝鮮半島が解放されたことを表現しただけ」 とのこと。

 日本人としては理解しがたいとはいえ、それを着ることも含めて、そういう 「センス」 ということでしょう。

 ところが朝日新聞にせよ、NHKを含めたテレビメディアにせよ、肝心の 「バンザイ」 の箇所を報じません。

 懐かしの素人参加番組 「スター誕生」 における、不合格を意味する 「バンザーイ …… なしよ」 のようです。

 物事には原因があって結果があります。 その一部を切り取り報じれば事実は歪められます。 当たり前のことですが、日本のマスコミはこの当たり前のことができなくなって久しい。

 Tシャツには英文が添えられ、ネイティブからみれば珍妙ながらも、朝鮮半島の 「解放」 を喜んでいるのだろうという意図は伝わらなくもない。 ところが、そこに原爆写真とバンザイ写真があれば、まったく意味が異なると英国人ユーチューバーが指摘していました。

 その上で英国人は 「彼らが世界的に人気ものであり、日本にもファンがいるのであれば、頭が悪いと思う」 と流暢な日本語で嘆いていました。

 ここから明らかになることは、日本のマスコミは遠き異国に住む英国人ユーチューバーの分析にすら負けているということです。

 ハッキリ言えば、大半のマスコミは韓国、北朝鮮、そして中国という、最早ネットスラング的な 「特定アジア」 に優しく、意図を持って 「報道しない自由」 を行使しています。

 ネット動画で 「オッス、工作員!」 と指摘するところで、これらの国々から直接間接の指示があると見ています。

 もちろん、彼の国からの内容証明付き郵便で 「指示書」 が届くほど露骨ではないでしょうが、関連団体、その代理人、友人などを通じての柔らかな圧力です。 また、抗議という批判の体裁からの攻撃もあるでしょう。

 また 「面倒を避ける」 という大手マスコミという大企業に務める会社員の本能が 「工作員化」 を強化することもあるでしょう。 これを責めるのは、やや残酷ではありますが、衛生管理のできていないファミレスチェーンがあれば批判されるように、報道機関として糾弾されるのは当然でしょう。

 同時に、日本流のまともなマスコミになればなるほど、ファクトを求め、その裏返しとして裏付けがとれない情報を口にすることを手控えます。

 本件で言えば 「原爆バンザイTシャツを着た意図・目的」 です。

 当人のコメントがとれない限り憶測でしかない。という建て前論が幅を効かせます。

 しかし、騒動を既存マスコミが報じるきっかけとなったのは、2018年11月9日のテレビ朝日 「ミュージックステーション」 が、BTSの出演を取りやめたことで、番組は公式サイトで、ザックリと言えば 「事情を聞いた」 としか説明しておらず、つまりは当人からも事務所からも謝罪はなかったことは明らかです。

 また、 「誤解」 だとしても、その誤解を説明する気すらないのか、日本人に理解できない説明だったということです。 ならばその意図は明らかです。

 ユーチューバーはもちろん、「ネット民」 は、その他の状況証拠から導かれる 「仮説」 を述べる自由を持ちます。 中には過激で短慮な意見もありますが、誹謗中傷だらけではありません。

 番組で紹介したのも、彼らの行為というよりも、日本のマスコミの 「バンザーイ …… なしよ」 であり、彼らを擁護しようとする 「ファン」 のおかしな論理に注目しました。

 日本を侮辱する価値観を持っている外国人を、諭す優しさを持ち合わせておりません。 攻撃するほどのヒマもなく、しかし、日本人として首をひねるところを、日本人向けに発信しています。

 さて、BTSに話を戻せば、やはりメンバーの一人が、ナチスドイツの親衛隊の帽子を被った写真が発掘されました。

 拡大された写真を見る限り、ナチスの親衛隊そのものの徽章のある帽子です。 彼らを擁護するネット民のなかには、 「ネトウヨによる合成だ」 というデマもありましたが、ネットでデマは即座に否定されます。 紙媒体がソース( 出所 )だと特定されました。

 ナチスがらみとなると、ユダヤ系の人権団体が登場することは、かつて 「欅坂46」 の衣装で明らかになったことです。

 私の目には、漫画 「キン肉マン」 に登場する 「ブロッケンJr」 か、または映画 「帝都大戦」 での嶋田久作さんの衣装に見えたコスチュームですら噛みつく団体が、これを見逃すはずがありません。 そのものずばりなのですから。

 なみに、この欅坂のとき、東京MXテレビ 「モーニングクロス」 で 「日本のアイドルはグローバルに鈍感」 とか、ほざいていた、女子大生社長という売り込みの椎木里佳さんは本件に見事に口を閉ざします。

 彼女だけではありません。 欅坂を叩いていた連中のほぼすべてが沈黙します。

 さらに流れ弾を当てておけば、脳科学者を名乗る茂木健一郎氏や、津田大介氏などは、批判を手控えつつ、焦点をずらそうとするかの、まるで 「擁護」 を目的とするためのツイートをしていましたが、彼らはたしか 「脱原発」 の活動家。

 原発はNGで、原爆キノコ雲はOKということでしょうか。

 彼らだけではありません。 日頃、核がらみとなれば、大声を上げる非核団体や人権団体が、BTSにおいては沈黙を貫いている。

 実はこれもネットでは話題になっている 「ニュース」 ながら、マスコミは伝えません。 繰り返しになりますが、物事には原因があって結果があります。

 つまみ食いしちゃダメと言いつけた子どもの口の周りに生クリームがべったりとつき、テーブルに置いてあったケーキが半分食べられていたら、犯人が誰か明らかなように、証言は得られなくても、状況証拠が雄弁に語ります。

 これらの状況証拠から見えてくるのは、人権にせよ原発、原爆にせよ、彼らにとっては 「日本のバーカ」 という為の材料に過ぎないのではないか、という疑惑が深まるということです。

 そしてこうした人物像を伝えることも、こうした人物らを、テレビを筆頭に自らの媒体に登場させるマスコミの責任。 すなわちひとつの 「製造者責任」 です。

 ところが、これを伝えません。 その状況証拠が語るのは、彼らも同じ穴のムジナだということです。

 一方、数少ないながらも、ムジナでないマスコミも存在しますが、彼らは証言を得るまで、あきらかな証拠がでるまで報じようとしません。

 すでにこうした態度は、正義とか正論を越えた 「事なかれ主義」 といって良いでしょう。 実に残念ながら、もはや我々には 「ネット」 があります。 マスコミの自死につき合う必要はありません。

 アメリカのユダヤ系 「サイモン・ウィーゼンタール・センター」 がBTSに抗議しました。 帽子だけでなく、コンサートで、ナチス風の旗を振っていたとか。

 旗は言いがかりのようにも思えますが、帽子はそのもので、欅坂の例にならえば、一貫性は確認でき、ついでというか、原爆についても合わせて抗議しました。

 すると一転、BTSの所属事務所は 「謝罪」 を表明します。 ミュージックステーションの降板時に、口をつぐんでいた事務所が、即座に頭を下げるとは、日本軽視というべきか、日本蔑視というべきか、いずれにせよ、状況証拠からそのどちらかか、どちらもであることは明らかです。

 これをネット民は共有しています。 こうした状況証拠から、BTSとその所属事務所の姿勢と態度への評価を下すのは、我々日本国民です。

 わが国は言論の自由、思想良心の自由が認められている社会です。 判断は皆さん次第。

 ただし、これも明らかな状況証拠ながら、事務所の謝罪文を、朝日新聞DIGITALは 「全文掲載」 しておりましたが、そこではやはり、 「バンザーイ・・・なしよ」。 でした。


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リベラルの「ダブスタ」が気持ち悪い

 経済評論家の上念司さんが、人気ネット番組 「真相深入り虎ノ門ニュース」 で端的に指摘しました。

  「リベラルのダブスタが気持ち悪いんだよ」

 久しぶりにツボにはいった言葉でした。

 自由を何よりも愛し、その延長に人権を大切と考える世界基準のリベラルではなく、ネットスラングでいうところの 「パヨク」 である日本のリベラルへの評価として 「気持ち悪い」 は実にしっくりときたのです。

 生物学的な形状に由来したり、相手を侮蔑したりする 「気持ち悪い」 ではなく、私の心の問題で、リベラル側の言動の、私の心の中での収まりの悪さが 「気持ち悪い」 と。

 ずらりと並んだ漫画 「こちら葛飾区亀有公園前派出所」 の単行本の10巻だけが上下逆になっている本棚や、左右の靴を間違えたときの違和感のような 「気持ち悪さ」 ということです。

 粗雑な私ながらも、 「人の話はちゃんと聞く」 という教育を受けました。 そして社会人になり、とりわけ営業マンとなり、さらには文章を書くようになってからは、相手の話を聞くことは生業の一部となりました。

 だから、明らかに意見が違う相手だとしても、耳をかたむけ、自分なりに整理し、相手の主張を理解しようとします。

 ところがリベラルパヨクの連中は、この論理整合性がないのです。 それなのに、相手の論理整合性だけは求める。 つまりはダブスタで、これについて腹が立つとか、怒りとか、適切な自分の心の有り様を表現する言葉を探していましたが、どれもしっくりこない。

 そしてようやく出会った言葉が先の上念司さんの 「気持ち悪い」 だったのです。

 例えば毎週月曜日から金曜日まで、テレビ朝日で朝8時から2時間弱放送している 「モーニングショー」 のなかで、私にはどう聞いても屁理屈としか思えない発言を繰り返すので、観察対象としている玉川徹テレビ朝日社員。 なお、 「たまかわ」 と濁らないようです。

 彼は2015年にシリアで拘束され、先日解放されたフリージャーナリストの安田純平氏を 「英雄として迎えろ」 と発言したとして、これが 「社会問題」 レベルの議論となりました。

 ところが玉川徹テレビ朝日社員は 「そうは言っていない」 と主張します。

 彼の主張するところをざっくりとまとめればこうです。
「戦場で捕虜となった兵士は、兵士にミスがあったとしても解放されて帰国すれば英雄として敬意をもって迎えられる。 安田さんやジャーナリストも同じだ。 だから敬意をもって迎えろ」
 これを一般的な日本語の解釈で要約すれば 「英雄として迎えろ」 となるのですが、彼は 「そう言っていない」 と言い張ります。

 さらに社会的な大騒動となったことを受けてか、この発言の数日後、元大阪府知事で大阪市長でもあった橋下徹氏が同番組に出演し、 「討論」 となりましたが、そこで橋下氏に
「ジャーナリストだけを特別扱いするおかしい」
 と指摘されると
「特別とはいっていない。 日本のために命を懸けて働く人を、みな敬意を持っている」
 と言い張ります。 しかし、彼は日頃、政府に批判的で、なにより安倍首相を小馬鹿にすることに心血を注いでいる。 少なくとも私にはそう見えます。

 同番組で橋下徹氏が府知事、市長時代に 「命を狙われることもあった。 だが、それで命を落としても本望だというつもりでやっていた」 と告白していたように、政治家は文字通りの命がけながら、その政治家を日頃コケにする発言を繰り返している玉川徹テレビ朝日社員から、 「敬意」 を見つけるのは困難です。

 さらにとってつけたように 「自衛隊は兵士じゃない」 と加えます。 日本のために命をかけてくれている自衛隊員が兵士であるかは本論にとって無関係です。

 兵士という言葉にこだわるのなら、靖国に眠る英霊は兵士です。 玉川徹テレビ朝日社員は、春秋の例大祭はもちろん、折に触れて靖国神社に昇殿参拝をしているとでもいうのでしょうか。

 それとも彼はジャーナリストだけを持ち上げているのか、あるいは 「安田純平」 氏のみを持ち上げたいのか。 いずれにせよ、ダブスタによる論理矛盾が溢れかえっています。

 これが日常的に繰り返されています。

 例えば今日( 2018年11月7日 )の番組では、アメリカの中間選挙における 「トランプ人気」 について、SNSを通じてトランプさんの発言しか見ない有権者が支えているという局内専門家の説明を受けて、こう論評します。
「見たいニュースしか見ない傾向が世界中にある。 一方、メディアは客観的だ( 要旨 )」
 報道しない自由を行使しているテレビがそれを言うかという話。 自分たちが見たい、認める情報しか報じないのがテレビであることは、もはや公知の事実です。 なにより、この放送回の企画の背骨は 「トランプのバーカ」 だからです。

 客観的ではなく恣意的なのです。

 またこんな発言もありました。
「いままで我々はトランプ大統領を色んな見方で見てきた」
 ずっと一貫してトランプのバーカだったくせに。 よく言うよ。 って話。

 これがダブスタでないなら、ただの嘘つきです。 それが正義のツラして、正しいことをいっているかのように自信たっぷりに語ります。

  





( 2016.04.14 )

 


租税回避地の利用が指摘されたアイスランドのグンロイグソン首相に
抗議するデモ参加者ら
 4月最初の週末、パナマで巨大爆弾が炸裂さくれつした。 タックスヘイブン( 租税回避地 )で有名な同国の大手法律事務所から膨大な顧客情報が漏洩ろうえいしたのだ。 流出した資料は1100万件以上で、数十万人分、過去40年分もあるという。 この種の取引自体は合法だが、資金洗浄、汚職、脱税など犯罪が絡めば、当然各国の司法当局は動き出す。 犠牲者の大半は世界の大富豪と犯罪人だろうが、所詮筆者には縁のない話。 今の関心は、今後誰が逮捕されるかよりも、誰がこの事件を本格的に報じたか にある。

 その団体は米国ワシントンに本部を置くICIJ( 国際調査報道ジャーナリスト連合 )、膨大な情報を匿名で入手し、80ヵ国の100以上の報道機関のジャーナリスト400人余とともに1年間資料を分析したという。 さすがはICIJだ、名称に 「調査報道」 を掲げたのもだてではない。 今回はこのパナマ文書事件でジャーナリズムの本質を改めて深く考えさせられた。

 きっかけは最近テレビ報道ニュース番組のアンカーが相次いで降板したことに関する朝日新聞の記事だ。 あるニュースキャスターが、ジャーナリズムの最大の役割は 「権力を監視する番犬 『ウオッチドッグ』 であること」 だと述べていたことに強い違和感を抱いたのだ。

 一方、同じ新聞の別の記事では著名なジャーナリストが、報道機関の任務は 「この世で起きている重要事実を漏れなく伝える」 のと同時に、 「ニュースの意味付けを与え、その価値付けを与える」 ことだと述べていた。 こちらの方が感覚に近いのだが、在京の外国特派員にも話を聞いてみた。

 質問に対し記者たちの意見は割れた。 「権力の監視」 説は少数派で、多くは 「事実を可能な限り客観的に伝えること」 だった。 要するにジャーナリズムの任務は、相手が権力であれ、非権力であれ、自らが事実だと信ずることを人々に伝えることが第一であり「権力の監視」 はその結果でしかない ということだろう。

 それにしても、自ら独自に調査した事実に基づき報道する 「インベスティガティブ・ジャーナリズム」 の伝統を受け継ぐ欧米の記者の言葉には説得力がある。 口を開けば 「反権力」 を唱える日本の一部報道関係者とは大違いだが、それでも下には下がある。 その典型がパナマ文書に関する中国メディアの扱いである。 今回の情報漏洩でまず名前が出たのは、ロシアのプーチン大統領の側近、イギリスのキャメロン首相の父親、ブラジルの政治家、パキスタン首相の親族、FIFA( 国際サッカー連盟 )の倫理委員会関係者などだった。 そんなはずはないと思ったら、案の定、中国の政治指導者の名前も多数出てきた。

 報じられただけでも、習近平国家主席の姉の夫、劉雲山政治局常務委員の嫁、張高麗常務委員の娘婿、李鵬元国務院総理の娘、曽慶紅元国家副主席の弟、賈慶林元常務委員の孫娘、薄煕来元政治局委員の妻、胡耀邦元総書記の三男など枚挙にいとまがない。 さらに驚くのは、このパナマ文書に関する国内報道が皆無であるばかりか、それを報じるNHK、CNN放送までもが見事に遮断された。 これだけ消したいということはよほど都合が悪いのだろうか。 こうした報道管制が続く限り、中国で真のジャーナリズムを育てるのは至難の業である。

 調査報道を基本に事実を伝えようとするジャーナリズムと、公正中立ではなく反権力を信条とするジャーナリズムに、大本営発表しか報道できない中で苦しむジャーナリズム。 欧米と日中の溝は予想以上に深い。 パ





藤井厳喜氏講演録


 1946年( 昭和21年 )5月3日、東京。

 元アメリカ大統領ハーバート・フーヴァーと連合国軍最高司令官マッカーサーは 「太平洋戦争とはいったい何だったのか」 を3日間にも渡って話し合った。

 そのとき、日本人なら誰も思いもしないようなことをフーヴァーは口にした…

「太平洋戦争は、日本が始めた戦争じゃない。 あのアメリカの 『狂人・ルーズベルト』 が、日米戦争を起こさせた。 気が狂っていると言っても精神異常なんかじゃない、ほんとうに戦争をやりたくてしょうがなかった … その欲望の結果が日米戦争になったんだ」

 その言葉を聞いて、マッカーサーははっきりと同意した…

 私たち日本人は、小さい頃から 「日本が真珠湾を宣戦布告もなしに攻めて戦争を起こした」 「日本は残虐な悪い国だ」 ということを新聞でも、テレビでも繰り返し教わってきました。 しかし今から数年前、我々が耳にしてきた太平洋戦争の常識とは真逆とも言える証言が、47年公開を禁じられたフーヴァー元大統領の回顧録から次々と浮かび上がりました。

 上記のマッカーサーとの会話も、この回顧録からのワンシーンです。 回顧録ではその他にも、ハル・ノート、原爆投下、終戦などについて常識を覆す内容を投げかけています。

アメリカではこの証言をもとに、歴史の見方が、世界の見方が、少しずつ変わり始めているようです。 しかし、日本人にとってこんなに重要な内容なのに、日本の大手メディアは全く取り上げてくれません。

 日本人が知らない太平洋戦争の本当の筋書きとはどのようなものだったのか? 例えば、
日本が真珠湾を奇襲攻撃したあの日、アメリカ大統領とイギリス首相は驚きや怒りなどではなく、電話で歓喜に狂ったのは何故か?
「絶対に戦争はしない」と誓って大統領に当選したルーズベルト…それなのに、なぜ戦争は始まったのか?国民を騙して戦争に引きずり込んだ、彼の裏の顔とは?
ルーズベルト大統領と中国の、ただならぬ深すぎる関係。その蜜月はいつから始まったのか?
(わたしたち日本人が見過ごしてはいけない事実とは?)
日本は終戦まで、アメリカに何度も何度も和平提案を送っていた。それを完全に無視し続けた上での原爆投下…瀕死の日本に、どうしてそこまでする必要があったのか?「原爆が正義だ」という狂気のデタラメを生み出した世界の力関係とは?
野球、ジャズ、震災義援金…太平洋戦争よりもずっと昔の明治時代から仲の良かった日本とアメリカが、なぜ戦わなければならなかったのか?
キリスト教、利権、プロパガンダ、共産主義…日本の知らないところで世界はつながっていた? 日米だけを見ていては理解できるはずのない、70年以上前から存在する寒気のするようなネットワークとは? これを知れば、日本人の常識では気付けない世界の現実が見えはじめます…
日本人が戦争に踏み切るきっかけとなった「ハル・ノート」。なぜ、そんな重要な内容を私たち日本人は教えられないのか?アメリカ大物議員すらも「国民への裏切り」だと絶句した、その内容とは?
アメリカの侵略に怯えるハワイ王国が、なぜ、明治日本に助けを求め、皇室に縁談を持ちかけたのか? そこから浮かび上がる戦前の日米関係と世界の裏事情
まだ日米関係が友好的だった戦前のアメリカ。日本人も中国人もアメリカに移民していたのに、「排日移民法」が成立して日本人だけが排除されたのは何故だったのか? この差別の裏にあった「妬み」とは?
 などなど、ひとつひとつの事実を丁寧に読み解くことで、「日本人が悪かった」というわれわれが信じ込まされてきた太平洋戦争とは真逆の姿、戦争の真実が次々と浮かび上がります。

 この講演録では、回顧録をベースにひとつひとつの事実を丁寧に読み解くことで、 「日本が戦争を起こした」 という教科書通りの太平洋戦争に含まれる多くの矛盾点、戦争の真実を次々と明かしてくれます。

 読み終わった後には、きっとあなたの 「太平洋戦争のイメージ」 は全く変わっていることでしょう。 それだけでなく、アメリカと日本を見る目が変わり始めることでしょう。

 藤井厳喜氏はこう言います。

「テレビ・新聞など日本のメディアには語られないところに真実は存在している。 それどころか、私たちに真実が知られないように巧妙に隠され、間違った情報が拡散するように仕組まれている…」

 ぜひ、この講演録からあなた自身で 「何が真実なのか?」 を判断してください。





( 2011.10.26 )


 毎日の鈴木さんも言ってるよ。
「実際、テレビ・新聞には朝鮮学校卒業者が沢山いるんですよ」
(毎日新聞社編集委員 鈴木 琢磨氏・2010年3月25日(木)放送TBS『みのもんたの朝ズバッ!』より)
 もう15年ぐらい前に、直木賞作家の野坂昭如さんがテレビの生番組で
「マスコミは在日だらけ! そして特に多いのはテレビ界! 日本人のほうが圧倒的に少数派! しかし、これを喋るとテレビ界から弾かれる …… でも、テレビは本当のことを言わないといけないでしょ!?」
 とハッキリ告白したのを覚えてる。
 全員下を向いて誰も否定することができなかったね。
 実は全員知ってるしね、だけど社内外の在日勢力が怖くてとても言えなかった事だから。

 そして( 真実を喋った )野坂さんはテレビ界から消えたね ……

 狂ってる!





( 2019.03.26 )

 
  


テレ朝の体質を批判した

 ジャーナリストの江川紹子氏(60)が25日、ツイッターを更新し、テレビ朝日系 「報道ステーション」 に苦言を呈した。

 同番組ではスプーン曲げで知られるユリ・ゲラー氏(72)が英国のEU離脱を阻止するため、日々超能力を駆使しているとの内容を放送した。

 これについて江川氏は 「英国のEU離脱問題で、ユリ・ゲラーを持ち出す報道ステーションは、報道番組と名乗るのはやめるべし」 と大激怒。

 「テレ朝は、ワイドショーでオウムに好き放題喋らせる最悪の事態を招き看板の朝生でもオウムを招いてその宣伝番組を行い、若い人を入信させる手伝いをしてしまったことを反省してないらしい」 とオウム事件を引き合いに出して、同局の責任を厳しく追及した。

 スプーン曲げで有名なゲラー氏の主張をニュースとして報道するのは “悪しき習慣” と断定。

 「地下鉄サリン事件から24年、死刑囚が執行されて最初の3月20日を報じて、わずか5日後に、このザマである。 あの教祖に騙され、巻き込まれ、罪を犯して命を失った人たちが、なぜあんな行為に至って、多くの犠牲を出すに至ったのかなど、なんも考えていないのだろう」 とメディアとしての姿勢を疑問視した。




 
北朝鮮が明日にも核ミサイルを完成させるかもしれないのに、なぜ日本のマスコミは、来る日も来る日もモリカケ問題で安倍総理を批判しつづけたのか?
北朝鮮による拉致被害者の多くは未だに日本に帰れません。 それなのになぜ、北朝鮮を批判する声に対してマスコミは、 「大人の対応を」 とか 「圧力より、対話を」 といった非現実的な呼びかけをしているんでしょう? それどころか、以前は北朝鮮を 「この世の楽園」 と報じていた新聞社すらありました。 彼らは、無知なのでしょうか?
ある大新聞は、女性の人権擁護に熱心で 「従軍慰安婦報道」 にとても積極的。 しかし、その一方で、なぜ満洲や朝鮮半島から戦後に引き上げてきた女性たちがソ連兵や中国人、朝鮮人にレイプされたことは大きく報じません。 なぜか?
明治維新以後のすべての戦死者が祀られる 「靖国神社」。 日本の総理は訪米時にアーリントン墓地に行くのに、靖国に行くと批判されます。 なぜ、 「中国と韓国に配慮すべき」 とマスコミは批判するのに、 「毎朝、参拝すべきだ」 とは言わないのでしょうか?
8月になるとテレビでよく、 「日本はかつて、アジアを侵略した」 と報道されることがあります。 しかし、日本は清国と戦争をしたことはありますが、他のアジアの国と戦争したことはありません。 なぜ、そう批判されるのか? (強いていえば、マレーシアを植民地にしていた英国や、インドネシアを植民地にしていたオランダと戦いましたが、ひょっとして、そのことでしょうか?)
中国は今、沖縄県尖閣諸島魚釣島のことを 「自国の領土だ」 と主張し、領海侵犯を繰り返しています。 それに対してメディアが、中国を批判することはありません。 なぜでしょうか?
はっきり言って日本の安全保障は今、大変危険な状況です。 普通だったら憲法改正がもっと話題になるべきですが、なぜかマスコミは憲法改正に反対し、 「戦争をできる国にするのか!」 と煽ります。 どんな目的があるのでしょうか?
 こうしてマスコミのおかしなところを具体的にリストアップしていくと、本当にキリがありません。 あなたも一度は、 「外国のスパイなのか?」 「ひょっとして、バカなんじゃないか」 と思われたことがあるんじゃないでしょうか。 あるいは、 「リベラルっぽいことを言ったほうが売れるからだろう」 と商業主義な姿勢に嫌悪感を感じたことがあるのではないですか。

 こうしたメディアのあり方については、「GHQによる日本人の思考改造と精神破壊の結果」だと言えます。つまり、マスコミのあり方という枠に収まらない根深い問題なのです。一体、戦後すぐに日本人やマスコミに何が起こったのでしょうか?
2度とアメリカに歯向かわないよう、日本人の思考と精神を徹底的に破壊しようとしたGHQ。 終戦の前に作られた「対日占領方針」の過酷すぎる内容
GHQが仕掛けた 「国語改革」 「教育改革」 「神道指令」。 恐るべき政策のカラクリ
日本の新聞から 「大東亜戦争」 「八紘一宇」 「神国日本」 が消えた理由。 GHQが言葉狩りをしてまで日本人に忘れさせたかった 「自衛のための戦争」 という真実
戦後、日本中で多発した米軍による日本女性強姦事件。 なぜ、メディアは指をくわえて報道しなかった? 公開を禁じられたプレスコードの中味とは
昭和20年10月に朝日新聞の社説の内容が大転換。 日本のターニングポイントの真相、そして、GHQが使った 「奥の手」 とは?
公職追放後に復帰した大量の共産主義ジャーナリストたち。 「革命」 のために彼らがやったこと
戦前は戦争拡大を煽り、戦後は一転して 「南京大虐殺」 や 「慰安婦問題」 を扇動。 大転換の裏にあった、朝日社内で勃発した内部抗争の裏側
日本人に戦争への罪悪感を植え付けた 「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム(WGIP=War Guild Information Program)」。 なぜ、日本人はころっと騙されたのか? アメリカが使った巧妙な手口とは?
「原爆投下は正当である」 と日本人に信じ込ませた 「原爆投下に関する方針」。 日本人20万人を虐殺した残虐な敵国が、憧れの国にひっくり返った理由
卒業式で歌われなくなった 「蛍の光」。 なぜ、3番以降の歌詞は葬り去られた? そこに描かれていた中味
戦後日本で行われた壮大な社会実験の結果、日本人が得たもの、失くしたもの
日本人の心から愛国心を奪い去った 「平和」 「個人の尊重」 「人権」
 などなど、われわれが幼い頃に学校で習った 「戦後の民主化」 とは全く別の、GHQによる徹底した政策の実態があります。 日本が歩んできた戦後史の過酷な真実を理解しましょう。

 そして、アメリカの政策を支持した進歩的文化人、マスコミ、学校の先生、こうした人たちを見る目が全く変わることになるでしょう。 「敗者の戦後」 の厳しい実態について知ることができるでしょう。

 それだけでなく、現在の日本の政治や経済についても、全く違った視点から見ることができるようになるでしょう。

 われわれが知っている戦後日本は、アメリカによって思想改造された敗者であり、今もそれは続いています。 我々の祖国というのは、睡眠薬を飲まされた上で繰り返し、アメリカや中国、そして韓国や北朝鮮から執拗に蹂躙され続けています。 そしてマスコミとは、そうした 「敗者の戦後」 を維持するための装置であり、番犬として機能していることが理解できるはずです。 私たちの戦争は、今もなお続いているのです。 何が真実なのかをあなた自身で判断してください。





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